先月、大腸がん検診で陽性判定を受けました。転職活動をしつつ、実験的にFIREして、まだ1年もたっていないのに終了かもと3週間悶々としていました。昨日7/12精密検査で幸いにも異常なしとなり、胸をなでおろしましたが色々と思うところがありました。
突然届いたお知らせ
失業保険の給付期間が終了し、一段落した頃、こちらが届きました。会社員時代にも毎年受診していましたが、初めての経験です。
精密検査までの流れ
通知受領後、2週間後に市の健康保険センターで説明会がありました。陽性になった人から異常が発見される確率など一般的な説明、前日の検査食・当日の段取りの説明を受けました。
説明会から約1週間後に精密検査（大腸内視鏡検査）を県の検診センターで受けました。当日は、希望者には市内から県の検診センターまでマイクロバスの送迎までもありました。
前日の食事コントロールと下剤、実際の内視鏡検査は、ほぼ不快の類ですが痛みなどはなく、なんとか我慢できるものでした。
検査中は、自分の大腸の内側を検査医師同様に自分でみれました（ブログ主は怖くて見れず）。30分ほどの検査後、間髪おかず検査医師より、口頭で異常ないですとの結果の通知があり終了となりました。
いやあ、3週間は長かったです。確率としては高くないとは承知していても、様々なことが頭をよぎり、結果を聞いて安堵したというより疲労感がどっとでました。
雑感
退職後の健康管理は自己責任
雇用主は、労働安全衛生法により、雇用者に健康診断を受けさせる義務があります。そのため、会社員である間は、自分の意志にかかわらず検診を受けている方がほとんどだと思います。
しかし、退社後は、検診受けるかどうかは個人の意志に委ねられます。
FIRE関連では、経済的自立・資産運用や社会との関わり・生き方にフォーカスが当てられますが、人生から退場してしまったら全くの無意味です。大前提としての健康管理を主体的におこなう準備も必要。申込期限切れたから、また来年でいいやでは手遅れの場合もありえます。
検診制度は、自治体ごと異なる
ブログ主は全国を転々としてきたので、数多くの自治体の居住を経験しています。今住んでいる自治体では補助はもちろんのことですが、各家庭に毎年郵便で、検診の申し込み案内が届き、返信して申し込むだけで、地域内で集団検診が受けられます。精密検査もすべて自治体で手配していただき負担がなかったです。
自治体によっては、各自で医療機関に申し込む必要があったり、事前に個別案内はなされないなどまちまちのため、居住自治体の制度は押さえておく必要があります。
税金に対する見方の変化
税金については、資産運用関連では、もっぱら税金は悪であり、”節税”がフォーカスされます。ブログ主も節税は資産運用で重要課題の一つとして実践しています。
しかし、今回、公的機関で健康に関わる行政サービスを直接経験して、少し見方がかわりました。けして払い損ではなく、誰かの役に立っている。払うべきものは払うべきと。
最後に
FIREにおける4%ルールや、全米？全世界?などの資産運用は、健康である程度長生きすることを当然の前提としています。健康を損ねてそれどころではなくなったり、別の出口戦略を検討する必要に迫られることも、僅かでも頭の片隅において備えておくべきですね。
将来の株価や寿命などは、予想不可能でコントロールできませんが、資産運用におけるコストや、健康管理における検診はコントロールできる部分です。皆様もくれぐれもお気をつけください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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