[雑感]10兆円超えのオルカンの立ち位置の確認

雑談

少し前ですが、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の純資産総額が10兆円を突破した旨アナウンスされ、各ニュース媒体やブログで取り上げられました。記念に他商品との比較で立ち位置を確認しておきます。

オルカン10兆円超え

外部リンク:三菱UFJアセットマネジメント 『eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)〈愛称:オルカン〉』 純資産総額10兆円突破のお知らせ

出典:日経新聞オンライン 投信ランキング2026/2/20

ブログ主が早期退職した2022年頃は、着目されていたとは言え、1兆円ファンドに過ぎませんでした。そもそも、国内投資信託において、インデックスファンド(S&P500)が預かり資産残高1位となったのは、旧NISA時代の2023年とわずか3年前に過ぎません。

当時は、NISA制度改定を前に、競合他社も低コスト投資信託を投入されて、熾烈なコスト争いもなされましたが、もはや競合はさほど話題にならず、独走状態と相成りました。

ブログ主も、好奇心を持って消費者としての有利不利を細かく確認してましたが、オルカンの圧倒的な支持とその後の市況も相まって細かいコストの比較すら興味を削がれてしまってます。

米国・東証ETFとの比較

VTには追いついたが米国の壁は高く手厚い

投資信託では国内トップ3に入るこの10兆円の資産規模を米国や東証上場ETFと単純比較して見た結果が以下のとおりです。myINDEXさんのサイト内検索を引用させていただきます。2026年1月末のデータ前提ゆえ、為替や時価の関係で現状とは若干異なる点はご承知おきください。

まだ国内でのインデックス投資の環境が発展途上であった2000年代から2010年代初頭の頃、全世界株式投資では比類なき別格の神ファンドと崇められていたとまで言いうるあのバンガード社のVTとコスト面のみならず、資産規模面でも同格に追いついた点は実に感慨深いです。

正直日本の投資信託がアメリカの低コストETFに追いつくだろうとは全く予想できていませんでした。ブログ主は、2020年の時点では、コスト面と流動性の優位は揺るがないとVTの方を選択していました。その後、外国税額控除という難関に悩まされることも知らず・・・・・・。

とはいえ、上を見ると1桁違う100兆円規模のS&P500インデックス連動の商品が何種類もランクアップしているのですから、米国市場の強烈な厚みをまざまざと見せつけられます。

意外な顔ぶれ

ここからはオルカンと関係ない余談になりますが、ランキング表を見ていると、SPYVTI,VEAといった日本でもおなじみのETFに混じって、唐突に東証上場のTOPIX連動ETF1306が登場します。何か違和感あります。全く異なる規模の米国市場の中にちっこい東証のETFが何故何本もランクインするのか?

外部リンク:一般社団法人投資信託協会 レポート集:日米のETFの現状 -投資家に対するアドバイザーの違い-

出典:一般社団法人投資信託協会 レポート集:日米のETFの現状 -投資家に対するアドバイザーの違い-

こちらにありました。こちらのレポートを前提とすると、買い入れ簿価の規模37兆 時価70兆円~80兆の日銀所有分の影響と推測されます。東証の国内ETFの約80%は、日銀所有、そしてこの規模は、巨大な米国市場上場ETFや今や国内最大規模のオルカン等と比較しても異質です。

完全売却に100年かけると報道されてましたし、それまで毎年ETFの収入だけで1兆円規模の税外収入を政府にもたらし続ける未知の世界の将来への影響は、念頭に置いておく必要があります。

全世界株式インデックスの将来

大前提としての自由な金融市場の崩壊などに遭遇するともうどうしようもありませんが、オルカンの現実的な障壁は、国内で思いもよらぬアプローチからの他商品の追随の可能性、相場暴落での想定を超える解約ラッシュなどでしょう。ただ、他商品対比、規模の利益があり、恒久のNISA制度とも親和性が極めて高いことから、当面は地位を維持しそうな勢いです。何なら、全世界株式インデックスというカテゴリー内での立ち位置だけ見れば、ピンポイントで世界へ打って出ることすらも視界に入りそう。

また、運用とは全く観点は異なりますが、このまま国内投資信託資産残高上位を維持してさらに知名度があがり受益者が増えば増えるほど、個人の家計経済面における世界経済との連動性・一蓮托生度が直接的に高まるため、国内の政治・経済政策面では、過度に特定の国や層、特定の思想に偏った主張から、真に国際バランスの取れたグローバルな中立的政策志向が高まったりするきっかけになるかもしれません。

自分の資産を守るためには、特定の国だけではなく、世界全体の発展が不可欠になるからで、この肌感覚としての直結性は、政治・経済的主張において、非現実的、絵空事の主張から、事実重視の現時期的な思考へとシフトする強い動機付けになります。

少し運用と離れて飛躍しすぎましたが、結局、特定の投資信託が売れようが売れまいが、単純に資産運用ツールとして全世界株式インデックス投資は個人が取りうる有効な選択手段であることには何ら変わりありません。ブログ主個人としても、引き続き資産運用の中心として利用させていただきます。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。

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