7/8、楽天証券さんの24周年記念セミナーをオンラインで視聴しました。それぞれの登壇者さん刺激を受けましたが、インフレの話題が多かったように感じました。そこで昔読んで印象に残っている記事を思い出しました。
日経新聞オンライン
こちらの日経新聞オンラインの記事です。2014年10月の記事のため、もう9年ほど前の記事になります。2014年は、NISAが導入された年です。アベノミクスと呼ばれる経済政策が、公表されて約2年くらい経過した頃でもあります。
当時も、今と同様、インフレ対策が議論されていて、中でもブログ主は、物価連動国債に真剣に興味を持って調べていたところ本記事に出会いました。初心者向けに簡潔に特徴が紹介されていて、とても印象に残っており、その後も何回か読み直していたりしました。今でも残っているとは。
単純に物価連動国債を買えばインフレ対策になるのではと思っていたのですが、本記事により、入札の段階で将来の物価変動率の予想が入札価格に織り込まれることを知り、そんなに単純な商品ではないと購入対象から外したことを今でも覚えている思い出の記事です。
ファンドを通じて購入できますが、信託報酬が安くないことも理由の一つでした。結局、債券部分は、10年個人向け国債とし、今に至っています（当時は証券会社のキャンペーンも大きかった）。
個人でできるインフレ対策は
各国中央銀行ですらコントロールが難しいので、個人レベルで完全対処することは不可能ではないでしょうか。その中でできることを淡々とおこなうしかないと思います。
労働、資産運用
インフレになれば、賃金も上昇する可能性が高いため、働き続け現金収入を得続けることそのものがインフレ対策になります。ただ、リタイア者はこの方策はとれません。
次に考えられるのは、資産運用です。株式クラスで全世界型のインデックス投信を所有していれば、世界各国の経済と通貨に分散できるので、特定の国のインフレ対策にはベターな選択肢です。結局普段の資産運用と同じで、インフレ対策として特別な対応は難しいし、不要とも言えます。
債券クラスでは、普通預金や個人向け10年国債であれば、インフレに伴い金利も上がっていくのが一般的なため、緩衝材になります。こちらも、普段通りです。ブログ主はさらに、実験的リタイア者のインフレ対策として、個人向け10年国債や定期預金から先に取崩していくことをおこなっています。
購買活動
先々価格が上がるならいいものを早く買って長く使うことです。ブログ主の場合、冷蔵庫(シャープ)や電子レンジ(日立)は、大学入学時に買ったものを早期退職後に至るまで使い続けています。もう35年以上のおつきあいです。比較的新しい洗濯機(パナソニック)で20年。液晶ディスプレイ(シャープ)は17年。家電は意外に頑丈です。なのに、メーカーは・・・・・・・。
自動車(VW)は、初代は18年、2代目は10年乗り続けています。新車を買って修理不能になるまで使います。これらは、長く使えばインフレヘッジになりそうです。
ただ、難しいのは物によっては、早ければ早いほど良いとは限らないことです。パソコンは技術革新の連続ですぐに陳腐化しますし、液晶なども発売当初高額だったものが一気に普及価格まで下がるなど、タイミングによっては高値掴みとなってしまいます。
不動産も難しいですね。インフレヘッジになりそうですが、別の要因で価格下落するかもしれません。またそもそも居住用であれば、買い時はなかなか選べないでしょう。
大切なのは
将来予想は誰にも不可能です。事前にできる準備をしておくしかないです。災害にあってから、災害グッズを買いに行っても手遅れですし、自動車事故を起こした後からは保険に入ることはできないです。資産についても、平時からインフレも含む様々な経済的リスクを勘案して、分散して保有する他ないです。
今の生活も、将来の自分の購買力維持も、両方大切です。インフレ率が高まって何かするのではなく、平時から資産バランスを考えて運用しつつ、生活を楽しむためにしっかり使っていくことですね。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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