[雑感]5割強が現在投資している金融商品がある 金融商品の購入先は「ネット専業証券会社」が増加傾向に

雑談

AMP Newsに、マイボイスコム実施の「金融商品への投資」に関するインターネット調査結果が掲載されていました。

外国株投資はまだマイナーか

外部リンク:AMP News 5割強が現在投資している金融商品がある 金融商品の購入先は「ネット専業証券会社」が増加傾向に

先日、株式投資信託の純資産総額(残高)トップを、インデックス投資かつ海外株式であるeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)が維持していることを取り上げました。他の米国や全世界、先進国インデックスファンドも軒並みランクインしています。

また、インデックス界隈のネット上の情報に接する限り、S&P500かNASDAQか全米か全世界かといった話題には事欠かない一方で、TOPIXや日経平均とS&P500どちらに投資すべきかという話題はほとんど見かけません。

こうしたことから、外国株式は結構な比率で保有されていると認識していましたが、このアンケート結果は違いました。

出典:AMP News 5割強が現在投資している金融商品がある 金融商品の購入先は「ネット専業証券会社」が増加傾向に

購入先が、年々ネット証券にシフトしていることや、金融商品に投資している割合は約半数で、株式投資は多くないことはブログ主の認識と一致します。

ちなみに、NISA口座の開設率は以下の通り、世帯ベースで約35% 個人ベースで約20%ほどです。この数値から見ても、アンケート結果の金融商品に投資している人の割合は、大方実態を反映してそうです。

<参考>
20歳以上の人口  1億0489万6千人 (総務省統計局2022年12月1日付確定値より)
世帯数 5570万5000世帯 (令和2年国勢調査)

一般NISA 口座数    1105万6122口座
つみたてNISA口座数  835万8139口座
(金融庁総合政策課 NISA口座の利用状況調査 2023年6月末時点(速報値)より)

しかし、日本の個別株の保有比率が圧倒的に大きいことは驚きました。また、金融商品としては若干疑問の残る保険や外貨預金も意外に比率が高いです。

ここからはこのアンケートだけでは不明な投資信託の内訳に切り込んでみます。

日本証券業協会のアンケート

外部リンク:日本証券業協会 個人投資家の証券投資に関する意識調査

証券業界の業界団体である日本証券業協会の個人投資家意識調査です。こちらは、有価証券保有者を対象としたインターネット調査です。2023年10月分が最新です。

こちらの調査によると、株式の平均保有額は744万円(P9)に対して、投資信託の平均保有額は380万円(P13)。先のアンケートの株式と投資信託の平均保有比率とほぼおなじになっています。株式の内訳では、ほぼ国内上場株式が占めている点も合致しています(P9)。よって、アンケート結果は相似していると仮定します。

そして、投資信託の内訳を見ると、国内株式海外株式はほぼ同数(P13)となっています。

これらから推測すると、現物株式・投資信託合計で見ても、外国株式よりも、国内株式のほうが圧倒的に多く投資されているということになります。

意外だった

普段接する情報からすると、もっと外国株式クラスの比率が高いと勝手に思い込んでいました。

あくまでも対象者や手法が限定された1つのアンケート結果からの推測にしかすぎませんし、読み手によって感じ方は異なると思いますが、ブログ主は意外と感じました。ネット証券では、低コストの外国株式クラスのインデックス投信の競争が熾烈を極め、相次いで商品が投入され、キャンペーンも目についています。先日の記事でも取り上げましたが、23年の投資信託運用残高トップは、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)となりそうで、TOP5中4つが、外国株式クラスのインデックスファンドです。

それでも、日本個別株の方がメジャーなんですね。

それから、もう一点、資産運用の対象としては疑問の残るいくつかの対象の比率が高いのも意外でした。資産運用の対象として世の中に存在する商品には、コスト面で消費者には不利なものも多数含まれています。

資産運用としていかなる手段を用いるかは個人の自己責任で自由に決めるしかありませんが、投資するしないに関わらず、どのような方法があるのか、それぞれの対象のメリット・デメリットは何かをしっかり理解する必要があります。

最後までご覧いただきありがとうございました。

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コメント

  1. yoshi より:

    「対象のメリット・デメリットは何かをしっかり理解する必要があります。」当たり前といえば当たり前ですが、そうなんですね。投資は素人なんで勉強になりました。