先日、日経新聞の大機小機に「オルカン一択」再検討の時というコラムが掲載されてSNSで話題になっていました。
記事概要
外部リンク：日経新聞オンライン(会員限定記事)「オルカン一択」再検討の時
内容は、
■債券が含まれていない
■米国集中
■分散されていない
というこれまで散々各種メディアや個人が発信してきていることで目新しい内容はありません。あえてこのタイミングで記事にされるのは、債券金利の上昇があるかもしれませんが、今更感満載です。
正直、感想は、天下の日経新聞までこんな記事掲載するかというだけですが、XなどSNS上でも、多くの方が同様な感想をポストされてましたので別な意味で安心しました。
個人が大手メディアを通さず直接発信可能となった昨今、誹謗中傷や虚偽の事実の流布など玉石混交の情報が飛び交い、さらには、特定の勢力に本来の意図を隠したまま世論誘導を図られたりとかなり危険性も感じています。
ただ、上手く機能すれば、かつては情報発信を独占し時には行き過ぎる大手メディアへの牽制にもなりうるいわば、情報の民主化ともいえ、大手メディアそして情報の流通のあり方が変容しているまさに過渡期にいることをひしひしと感じた出来事でもありました。
オルカンの安全保障
そんなことを思っていてふと頭をよぎったのが、運用の本質とは関係ありませんが、全世界株式投資の安全保障的な効果です。
株式投資の副次的効果として、世の中の仕組みや経済の動き、日々のニュースに関心を持つようになることがよくあげられます。株式投資をされている方なら経験されていると思いますが、社会的動向が自分の資産増減に直結するため、自然と敏感になっていくというものです。
この意味では、オルカンなど全世界株式保有者は、全世界の発展と自分の資産運用が一蓮托生の関係になっています。保有者が、増えれば増えるほど、自国内のみならず全世界の政治・経済へ関心を持つ層が増えることとなります。
そうすれば、現在進行系の紛争や社会問題などの世界中の諸問題に対して、独りよがりの非現実的な主張ではなく、まさに我が事として、バランスのとれた現実的な思考で対応しようとする人が増え、より良い方向へ向かいやすくなるのではと思います。
<昔＞
＜今＞
国民がどのような資産を保有しているかにより、政治的・経済的な意思決定は全く異なり得ます。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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